【競泳】米大学選手ら、トランス女性の女子種目出場や女子更衣室使用めぐり提訴

提訴したのは元競泳選手のライリー・ゲインズ、ハンガリー出身で五輪出場経験もある競泳選手のレカ・ジョルジュ（バージニア工科大学）、同じく競泳選手のカイリー・アロンズ（ノースカロライナ州立大学）とほか13人。

原告側はNCAAのほか、ジョージア州の公立大学からなる大学システム、個人十数人を相手取って起こした訴訟で、NCAAのトランスジェンダー選手に関するポリシーは女性を差別し、教育機関での性差別を禁じた「タイトル・ナイン（改正教育法第9編）」と、法のもとの平等な保護を定めた合衆国憲法修正第14条に違反しているとしたほか、身体のプライバシー権も侵害していると主張している。

原告側は、NCAAの女子種目に出場した「すべての男性」を不適格とすることや、これらの選手が獲得したタイトルをすべて取り消して授与をやり直すこと、NCAAが今後、トランスジェンダーの女性による女子種目への出場を認めないことなどを求めている。ほかの選手にもこの集団訴訟への参加を呼びかけている。

原告の大半は、NCAAがトーマスの大会出場を認めたことで影響を受けたとする現・元競泳選手が占める。トーマスはもともとペンシルベニア大学の男子競泳チームに所属していたが、性別移行後の2022年、NCAAの全米選手権の複数の女子種目に出場し、女子500ヤード自由かたちでは2位に大差をつけて優勝した。原告の1人であるジョルジュはこの種目で、トーマスの決勝進出によって順位決定戦への進出を逃すかたちになった。

これらの競泳選手らは、自身たちの経験はNCAAの決定によって「女性たちに害が及んでいることを実際に示すもの」と説明している。訴訟ではNCAAによるトーマスへの対応が焦点になっているが、トーマス自身は被告に含まれない。

原告側はまた、男女別のチームや競技大会、更衣室がなければ女性アスリートは「平等や均等な機会」を得られないとも訴えている。競泳以外の原告4人は陸上競技やバレーボール、テニスをそれぞれ代表しており、いずれも女子種目で「生物学的に男性」の選手と極端に不利な戦いをさせられたとしている。

原告側は、NCAAは「大学スポーツに関する急進的な反女性ポリシーを押しつけ、タイトル・ナインを再解釈して女性をテストステロン（男性ホルモン）値で定義し、男性に女子チームで戦うことを許し、女子更衣室を女性が安全に使えないようにしている」と批判している。

訴訟に資金を拠出した団体「女子スポーツ独立協議会（ICONS）」の共同創設者であるマーシ・スミスはフォーブスに寄せた声明で、今回の法廷闘争は「たんなる競技の問題にとどまらず、女子スポーツの存在そのものにかかわる戦いです。わたしたちは正義と、女性アスリートが公平な条件で競い合う権利のために立ち上がりました」と述べている。

原告の1人であるゲインズは14日、保守系ニュースサイト「アウトキック」のインタビューで「わたしがNCAAにしてほしいと思っていること、そして彼らがこれまでやってこなかったことは、説明責任を果たし、責任を取ること」と語り、NCAAは「道徳的に堕落した卑怯者」だと強く非難した。

NCAAの2022年の全米選手権以来、トーマスの事例はトランスジェンダーのスポーツ参加をめぐる全米の議論の中心になっている。トランスジェンダーのアスリートは移行した性別の競技で生物学的に有利になるので不公平だとする主張もあれば、トランスジェンダーのアスリートに制限を設けるのは排他的で、必ずしも必要ではないとの意見もある。

現状では対応は州や運営組織によってまちまちだ。NPO「ムーブメント・アドバンスメント・プロジェクト（MAP）」によると、テキサス州やフロリダ州、ノースカロライナ州、ユタ州など米国の半数の州は、トランスジェンダーの生徒や学生が、出生時に割り当てられた性別と異なる性別の学校スポーツに参加することを禁じる法律や規則を制定している。

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