EV嫌いのトランプ前大統領を意識？　米大手自動車で広がる軌道修正

　ビッグ3と呼ばれる米大手自動車メーカー3社が、排ガスゼロの電気自動車（EV）への積極的な投資戦略を軌道修正している。環境規制を追い風に絶好調だったEV販売の勢いが鈍り、燃費性能が良く低価格のハイブリッド車（HV）の人気が再燃しているためだ。EV嫌いのトランプ前大統領の再選を見据え、ガソリン車と「二股」をかけるメーカーもある。何が起きているのか。　「2023年後半の6カ月間でEV市場は劇的に変化した。今後、勝者と敗者の選別が急速に進むだろう」。フォード・モーターのジム・ファーリー最高経営責任者（CEO）は2月上旬の決算説明会で、EVの販売急増にブレーキがかかったと強調。EV戦略修正の必要性を説いた。

フォードは22年7月、26年までにEV事業に500億ドル（約7・5兆円）超の大型投資に踏み切り、年間生産台数を200万台に引き上げる計画を発表した。だが、「EV販売が右肩上がりで増え続ける」とのもくろみが外れ、巨額の先行投資が経営の重荷になった。

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毎日新聞　2024/3/1 06:00（最終更新 3/1 06:00）
https://mainichi.jp/articles/20240229/k00/00m/020/139000c
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